森をまもり、未来につなぐ、ものづくり

Everything Has A Story

森をまもり、
未来につなぐ、
ものづくり

自然環境を持続可能にするアクション

日本の国土の約7割を占める森林。
木材資源としてだけでなく、地球温暖化防止や
水源かん養(森林が水資源を蓄え、育み、守っている働き)
といった役割も果たします。
DINOS CORPORATIONでは、大切な森を
未来に向けて持続可能なものとするべく、
様々な取組みを続けています。

  • ACTION
  • TO PROTECT THE FOREST

日田杉を活用した
家具プロジェクト

日田杉の森の現状

温暖多雨な九州は林業が盛んな地域です。特に杉の生産量は日本有数で、中でも大分県日田市の杉は「日田杉」と呼ばれ、古くから良質な木材として知られています。日田杉の歴史は1491年頃、中津江村宮園の梅野神社が社殿を再建した際に、杉を植えたことが始まりとされ、九州三大美林のひとつとして発展していきました。

日田杉をはじめとする国産材は、戦後の高度経済成長期に木材需要のピークを迎え、その後、木材輸入の自由化や木造住宅の需要低下などの影響により長期にわたって価格が低迷しています。さらに林業の人材不足もあって長く間伐が行われないことで、伐採期を迎えた木が半ば放置されるように。その結果、"手入れの行き届かない森"は、表土流出を防ぐ保水力を高める効果が低下し、近年、台風などの大雨による自然災害も頻発するようになりました。

日田杉を取り巻くこれらの課題に向き合い、未来に向けて森を守り継ぐため、産地の自治体や企業だけではなく、森に関わる多くの人たちが様々なアクションに動き出しています。

製材所、家具デザインカンパニー、通販事業者がコラボ

長年、家具を取り扱っている「ディノス」では、こうした課題に対して、積極的に国産材を採用するなど取組んできました。そのひとつが日田杉を活用した家具プロジェクトです。

戦後、日田に植林された杉の多くがそのまま伐採されずに残っており、森の循環サイクルを滞らせて自然災害の被害を広げる一因ともなっています。この状況に対し、樹齢約50年を超え、日田の山に残された大径木(幹の直径が約40cm以上)の活用ができないかと、地元・九州の製材所であるウエキ産業、家具デザインカンパニーのIKASAS DESIGN(イカサデザイン)、そして当社が一体となった家具商品開発のプロジェクトがスタート。

木が生きていた証である木目や節を自然のまま活かし、樹木1本1本の個性を大切にするとともに、現代のライフスタイルに合うようデザインをプラス。また、杉本来の質感を活かしつつ色にもこだわりました。日本古来より馴染みの深い杉に現代の感性を重ね、長年愛される家具を目指しています。

日田で生まれた杉が私たちの手元で家具へと生まれ変わり、それらがお客様のくらしを彩る―。

林業の人、家具を作り提案する人、使う人が繋がることで、森を守るサステナブルなサイクルが動き出します。

日田杉の森
使い道の少ない日田杉大径木の需要が増えることで、山が生き返り自然災害が低減。林業や周辺住民など、人々の生活を守る
製材所 × 家具デザインカンパニー × 通販事業者
収納ノウハウ×デザインで日田杉大径木に新たな価値をプラス。現代のライフスタイルになじむ家具づくり
お客様
日田杉大径木を使った家具をくらしの一部に。大径木が利用され、山の保全に貢献
プロジェクト紹介ムービー
「ものをつくる力は森をまもる力」
  • ACTION
  • TO CIRCULATE RESOURCES

早生樹・センダンの植樹活動に参加

伊豆半島以西に自生し、主に四国や九州に多く分布する広葉樹が「センダン」です。日本では平安時代より仏具に用いられ、近年は建築材や家具、木工品に使われるなど古くから日本人の生活に根付いてきました。センダンは広葉樹の中でも成長が早く、植林してから15~20年ほどと、杉やひのきに比べて約1/3の期間で伐採が可能です。また、樹高が約15~30mにも達するこの大きな樹木は、強度が高く家具材に向いています。さらにセンダンは成長の早さに比例して、一般的な針葉樹と比べCO2の吸収能力が約3倍高いと言われており、地球温暖化の進行を抑える役割も期待できます。

家具材として適している上に、自然環境を守るという点でも優れているセンダンを、日本有数の家具産地である福岡県大川市では、協同組合福岡・大川家具工業会が中心となって、家具作りに活かす取組みを進めています。「うえる、つくる、つなげる」をキーワードに、センダンを積極的に活用し、持続可能なサイクル構築のため、センダンの植樹活動を行っています。当社では家具の産地の皆さんとともにこの植樹活動に参加し、サステナブルなセンダンの森づくりを応援しています。

サステナビリティ上の当社の3つの重点領域